FPVドローンを始めるなら必須！電波法の基礎知識と免許・資格の注意点｜ドローン塾

FPVドローンを始めるにあたって、操縦技術や機体の知識と同じくらい、あるいはそれ以上に重要なのが「電波法」の知識です。

今回は『FPVドローンスクール立川校』の内容をもとに、FPVを安全かつ合法的に楽しむために最低限知っておくべきポイントを解説します。

電波法が関わる「タイミング」に注意

多くの人が「飛ばさなければ大丈夫」と思いがちですが、FPVドローンの場合、バッテリーを繋いだ（電源を入れた）時点で電波法が関わってきます。

5.7GHzや5.8GHz帯の電波を使うVTX（映像送信機）は、電源を入れた瞬間に電波の発信を始めるものが多いため、飛行させていなくても法律の対象となります。

組み立ての段階でテスト点検をする際も、事前に免許の取得と開局申請を済ませておく必要があります。

FPVで主に使われる電波には「2.4GHz帯」と「5.7GHz/5.8GHz帯」があり、それぞれ扱いが大きく異なります。

2.4GHz帯（一般的なドローン）
- 特徴: DJIの機体（Avata 2など）や一般的なプロポ（送信機）で使用されます。
- 免許: 「技適マーク」が付いている適合機器であれば、無線免許なしで利用可能です。
5.7GHz / 5.8GHz帯（FPVドローンの主流）
- 特徴: 映像の遅延がほぼゼロで、リアルタイムな操縦が可能です。アナログFPVの場合、電波が弱くなるとノイズ混じりになるため、限界が分かりやすいというメリットもあります。
- 免許: 使用には無線従事者免許（趣味なら「第四級アマチュア無線技士」以上、業務なら「第三級陸上特殊無線技士」以上）と、総務省への開局申請（免許状の取得）が必須です。

日本国内で電波を発する機器を使用する場合、その製品が日本の電波法の基準を満たしている証明である「技術適合マーク（技適マーク）」が付いていることが大前提です。

海外サイトで購入した製品にはこのマークがない場合があり、その場合は日本国内で使用すると違法になる可能性があるため注意が必要です。

アナログ電波の場合

現場で「E1」「F1」といったチャンネルを事前に割り振り、重ならないように管理することが必須です。なお、2023年7月の制度改正により、使管轄の違いを理解する用できる帯域が増えたため、最新の知識にアップデートしておくことが大切です。
デジタル電波の場合

機器が自動で空いている帯域をスキャンして調整してくれますが、万能ではありません。台数が増えると映像の遅延やブラックアウトが起きる可能性があるため、操縦者同士が2〜3メートル以上離れて運用するなどの対策が必要です。

複数の人数で飛ばす場合、電波が混信すると映像が乱れたり、他人の映像が入り込んだりして墜落事故に繋がりかねません。