水中ドローンとは？種類・資格・おすすめ機体と活用事例を徹底解説｜ドローン塾

空を飛ぶドローンは今や身近な存在になりましたが、「水中ドローン」という言葉を耳にしたことはありますか？

実は水中ドローンは、インフラ老朽化・漁業の担い手不足・海洋調査の効率化など、日本が抱えるさまざまな社会課題を解決するテクノロジーとして、急速に注目を集めています。インプレス総合研究所の2022年調査によると、国内の産業用水中ドローン市場は2025年度に約62億円規模へ到達すると予測されており、2020年度比で約3倍以上の成長が見込まれています。

本記事では、「水中ドローンとは何か」という基本から、ROV・AUVの種類の違い、資格の要否、おすすめ機体、そしてビジネス・副業への活用方法まで、2026年最新情報をもとに徹底的に解説します。

水中ドローンとは？空撮ドローンとの違いを簡単に解説

水中ドローン（ROV・AUV）の基本的な仕組み

水中ドローンとは、水中を潜航しながら撮影・調査・点検を行う小型無人機の総称です。正式名称はROV（Remotely Operated Vehicle：遠隔操作型無人潜水機）またはAUV（Autonomous Underwater Vehicle：自律型無人潜水機）と呼ばれます。

仕組みはシンプルで、機体に搭載されたスラスター（推進装置）によって水中を自在に移動しながら、カメラで映像を撮影。その映像はリアルタイムで操縦者のモニターに伝送されます。

空撮ドローンとの大きな違いは、ケーブル（テザー）で機体と操縦端末をつなぐことが多い点です。水中では電波が届きにくいため、多くの機体は有線でデータ通信を行います。これにより、電波干渉のない安定した映像伝送と、ケーブル経由の電力供給による長時間稼働が可能になっています。

空撮ドローンとの違い

項目	空撮ドローン	水中ドローン
動作環境	空中	水中
操縦方法	無線（電波）	有線ケーブル or 音波通信
稼働時間	20〜40分	2〜6時間（有線機は長時間可）
資格・免許	国家資格あり（2022年〜）	法的資格は不要（民間資格あり）
主な用途	空撮・測量・農業	点検・調査・漁業・救助
電波法の影響	あり	有線モデルは軽微

水中ドローンに資格・免許は必要か？

結論から言えば、水中ドローンの操縦に国家資格や免許は現在のところ不要です。ただし、操縦する場所によっては事前の許可申請や届け出が必要になります。

港湾・海域：海上保安署へ事前に一報を入れる
河川：管轄の国交省河川事務所へ確認する
ダム・ため池：施設管理者への許可が必要なことが多い
漁業権のある海域：漁協への確認・許可が必要

「資格なし・届け出なし」で何でもできるわけではありません。撮影・調査前には必ず管轄機関に確認しましょう。

水中ドローンの2つの種類：ROVとAUVの違い

水中ドローンは大きく「ROV」と「AUV」の2種類に分けられます。用途によって向き不向きが明確に異なるため、選ぶ際の最重要ポイントです。

ROV（有線リモコン型）とは

ROVはケーブルで操縦者とつながれた、リアルタイム操作型の水中ドローンです。市販されている水中ドローンの大多数がROVにあたります。

ROVの主な特徴：

ケーブルから電力供給するため長時間稼働が可能
操縦者がリアルタイムで映像を確認しながら操作できる
細かな動きや繊細な作業（撮影・点検）に対応できる
ケーブル長（50〜300m）が潜航深度の目安になる

ROVが向いている用途： インフラ点検・船底検査・養殖生け簀の管理・水中映像撮影

AUV（自律型）とは

AUVはケーブルなしで自律的に動く水中ドローンです。事前にプログラムした経路やミッションに基づいて単独で潜航します。

AUVの主な特徴：

広範囲の海底をくまなくスキャンできる
ケーブルがないため深海・遠距離の調査が可能
バッテリー駆動のため稼働時間に制限あり
主に研究機関・海洋調査会社・防衛関連での利用が多い

AUVが向いている用途： 海底地形調査・広域の環境モニタリング・軍事・防衛用途

ROV vs AUV 用途別の選び方

目的	おすすめ	理由
インフラ・設備点検	ROV	リアルタイム映像で細部を確認できる
養殖・漁業サポート	ROV	長時間稼働・繰り返し使用に向く
趣味・水中映像	ROV	直感的で初心者でも扱いやすい
広域海洋調査	AUV	エリアをくまなくスキャンできる
深海・遠距離調査	AUV	ケーブルなしで深く潜れる

個人・中小企業での導入であれば、ほぼ全ての場合ROVを選べば問題ありません。AUVは大学・研究機関・大企業向けのハイエンド機器です。

水中ドローンの市場規模と将来性

2025年度の国内市場：約62億円規模へ

インプレス総合研究所の2022年調査によると、国内の産業用水中ドローン市場は2025年度に約62億円規模に達する予測です。2020年度の約20億円から約3倍の成長という驚異的なペースで拡大しており、直近の業界動向からもこの成長トレンドは継続していると見られています。

成長を支える4つの産業トレンド

① インフラの老朽化
高度経済成長期に建設された橋梁・ダム・港湾施設・海底配管が一斉に更新時期を迎えています。ダイバーによる水中点検はコスト・安全面でのリスクが高く、水中ドローンへの置き換え需要が急増しています。国内の橋梁は約72万橋（2023年時点）あり、その多くが建設後50年を超えています。

② 漁業・水産業の人手不足
「スマート漁業」「スマート養殖」推進のもと、水産庁が水中ドローンの導入を積極的に支援しています。高齢化が進む漁業現場での省力化・効率化ニーズは非常に大きく、補助金活用事例も増えています。

③ 洋上風力発電の拡大
再生可能エネルギー政策のもと洋上風力発電が急拡大しており、海底基礎・ケーブルの定期点検に水中ドローンが必要不可欠とされています。

④ 政府の後押し
内閣府「AUV戦略」・国交省「海の次世代モビリティ」・水産庁「スマート化推進支援」など、複数の省庁が水中ドローン活用を推進する施策を展開しています。

水中ドローンの活用事例5選

① 水中インフラ点検（橋梁・ダム・海底ケーブル）

最も産業規模が大きい活用分野です。港湾の護岸・橋脚・ダム堤体・プラントの水設備などを、ダイバーを派遣せずに映像撮影し、劣化・亀裂・腐食の状態を安全に確認できます。

従来のダイバー点検との比較：

項目	ダイバー点検	水中ドローン点検
コスト（1回あたり）	30〜100万円程度	5〜30万円程度
準備時間	数日〜1週間	当日対応も可能
記録	手書きメモ・写真	4K動画・静止画・データ保存
深場・狭所への対応	限界あり	機体サイズ次第で対応可
悪天候時	中止リスク高	水中条件が問題なければ継続可

KDDIスマートドローンでは空撮ドローンと水中ドローンを組み合わせた「水空合体点検」を実現しており、橋梁の上面・下面・橋脚の水中部分まで一気通貫で点検する事例が生まれています。

② 漁業・養殖業のサポート

定置網・養殖生け簀の管理に水中ドローンが活躍しています。

具体的な活用場面：

養殖魚の食欲・健康状態のチェック（病気の早期発見）
生け簀底部の死魚回収・清掃状況の確認
定置網の状態確認 → 漁獲量の事前把握 → 仲買業者への事前連絡
アンカーロープ・網の破損チェック（漁具の保全）

定置網漁では、網上げ前に漁獲量を把握できることで燃料・人件費の無駄を削減できます。水産庁の「スマート漁業」支援事業では補助金が使えるケースもあります。

③ 環境・海洋調査

海底地形・水質・生態系の調査に活用されています。洋上風力建設前の海底環境アセスメント、サンゴ礁の健全性調査、外来種の分布モニタリングなど、環境保全の最前線でも水中ドローンの活用が広がっています。

④ 海難救助・水中捜索

行方不明者の水中捜索や沈没物の発見・位置特定に水用ドローンが活用されています。透明度が低い水域や深場でも、ダイバーが安全に入れない状況下での調査が可能です。消防・海上保安庁・警察への導入も進んでいます。

⑤ 水中映像・コンテンツ制作

趣味・エンターテインメント分野での活用も増えています。

釣りサポート：水中の様子・ボトムの地形を確認してルアーコースを調整
ダイビングスポット調査：潜水前に透明度・生物の有無を確認
水中ドキュメンタリー：魚・サンゴ・海底の映像コンテンツ制作
観光プロモーション：マリンリゾート・漁港のPR映像制作

エントリーモデルなら3〜5万円台から導入でき、水中映像はSNS・YouTubeで差別化しやすいジャンルです。

水中ドローンのおすすめ機体【2026年最新】

現在の水中ドローン市場を牽引しているブランドを用途・予算別に紹介します。

CHASING（チェイシング）シリーズ

中国・CHASINGは水中ドローン市場のリーディングブランドのひとつ。エントリー機から業務用まで幅広いラインナップが特徴です。

モデル	最大深度	カメラ	稼働時間	価格帯	向いている用途
CHASING DORY	15m	1080p	約1時間	3〜5万円台	趣味・体験・釣りサポート
CHASING GLADIUS MINI S	100m	4K	約2時間	20〜40万円台	副業・小規模点検
CHASING M2 S	100m	4K	最大5時間（交換式）	30〜50万円台	業務点検・産業利用

QYSEA FIFISH シリーズ

産業用途での信頼性が高く、国内ではセキドが正規代理店として取り扱っています。

モデル	最大深度	カメラ	稼働時間	価格帯	向いている用途
FIFISH V6 / V6s	100m	4K	約4時間	30〜40万円台	副業・漁業サポート・映像
FIFISH V6 EXPERT	150m	UHD 4K / 240fps	最大6時間	70〜100万円台	業務点検・海中構造物調査

FIFISH V6 EXPERTの主な機能：

6,000ルーメン超高輝度LED（暗い海中でも鮮明な撮影が可能）
姿勢ロック・深度ロック・VRヘッドトラッキング対応
アーム装着対応で水中作業にも活用可能
急速充電対応（90分で90%充電）

国産ブランド：FullDepth（フルデプス）

日本製の水中ドローンにこだわるなら、株式会社FullDepthが選択肢に入ります。

強み：日本語サポート・アフターサービスが充実
対象：インフラ点検・海洋調査など業務用途がメイン
価格帯：数百万円〜（プロフェッショナル向け）

購入前のチェックリスト

機体を選ぶ前に以下を確認しましょう：

[ ] 最大潜航深度：使用する水域の深さに対応しているか
[ ] ケーブル長：作業エリアをカバーできる長さか（延長オプションの有無）
[ ] カメラ解像度：4K対応か・低照度時の画質はどうか
[ ] バッテリー・稼働時間：1回の作業時間を賄えるか
[ ] アフターサービス：国内代理店の有無・修理対応・保険
[ ] 技適マーク：海外製機体は電波法への適合を確認する。技適未取得の個人輸入品は電波法違反になる可能性があるため、必ず国内正規代理店経由で購入すること。

価格帯別の選び方まとめ

予算	おすすめ機体	向いている用途
〜10万円	CHASING DORY など	趣味・体験・水中映像・釣りサポート
10〜40万円	CHASING GLADIUS MINI S / FIFISH V6	副業・小規模点検・漁業サポート
40〜100万円	CHASING M2 S / FIFISH V6 EXPERT	業務点検・インフラ調査・産業利用
100万円〜	FullDepth製品など	大規模点検・研究・防衛

初めて導入する場合はまずレンタルで試すのがおすすめです。FIFISH V6 EXPERTは1日数万円から借りられるドローンレンタルサービスがあります。

水中ドローンを仕事にする方法：資格・ビジネス活用

ドローンを使った副業・独立を考えている方にとって、水中ドローンは空撮ドローンよりも競合が少なく、参入チャンスが大きい分野です。

水中ドローン安全潜航操縦士とは

法的に必須ではありませんが、業務受注の信頼性を高めるために「水中ドローン安全潜航操縦士」という民間資格があります。

項目	内容
認定機関	一般社団法人日本水中ドローン協会
講習時間	座学2.5時間＋実技2.5時間（1日で取得可能）
講習内容	水中ドローンの仕組み・安全管理・法律知識・実技操縦
主な受講者層	水産養殖・マリコン・船舶関連・海上保安庁・消防・映像会社など

資格取得後は協会のネットワークを通じた業務紹介や、公的機関・企業からの受注実績を積むことで、点検・調査の専門事業者として独立するルートが開けています。

水中ドローンを使う際の法的ルール

使用場所	必要な手続き
港湾・海域	海上保安署への事前連絡
河川	管轄の国交省河川事務所へ確認
漁業権のある海域	漁業権者（漁協）の許可
ダム・貯水池	施設管理者への許可申請
国立公園内の水域	自然公園法に基づく届け出が必要な場合あり

水中での魚の捕獲を目的とした使用は漁業法の規制対象です。無許可での採捕は違法になります。

副業・独立でどう稼ぐか

水中ドローンを使ったビジネスの主な収益モデルは以下の通りです：

収益モデル	単価の目安	特徴
① 点検・調査の受託	半日5〜15万円 / 1日10〜30万円	継続受注になりやすい
② 水中映像・撮影	撮影1日5〜20万円（編集別）	空撮との組み合わせで単価アップ
③ 機体レンタル＋オペレーター	機体1日3〜10万円＋操縦費	複数台保有で稼働率向上
④ 研修・講師業	半日研修10〜20万円	普及期で講師不足、需要大

空撮と水中の両スキルを持つオペレーターはまだ少なく、TechDroneのようなドローンスクールで体系的に学ぶことが差別化の近道になります。「空撮はシーズン通じて、水中点検は冬場の閑散期に」という組み合わせで、年間を通じた安定収益も組み立てやすくなります。

よくある質問（FAQ）

Q. 水中ドローンに資格や免許は必要ですか？

A. 現時点では、操縦に国家資格・免許は不要です。

空撮ドローンには2022年から国家資格制度がありますが、水中ドローンにはありません。ただし、使用する場所によっては港湾管理者・河川管理者・漁協などへの事前連絡・許可が必要です。業務利用を考えるなら、日本水中ドローン協会の「水中ドローン安全潜航操縦士」の民間資格が信頼獲得に役立ちます。

Q. 水中ドローンは違法ですか？

A. 水中ドローンの所持・使用自体は合法です。

Q. 水中ドローンで釣りをするのは違法ですか？

A. 映像確認だけなら問題ありませんが、魚の捕獲は違法になる可能性があります。

水中ドローンで水中の様子を確認してルアーコースを調整するだけなら、基本的に問題ありません。しかし、機体に装着したアームや網で魚を捕まえる行為は漁業法違反になる可能性があります。また、漁業権のある海域では映像撮影のみでも漁協への確認が必要です。

Q. 水中ドローンとROVは同じものですか？

A. 一般的にはほぼ同じ意味で使われます。

厳密には「水中ドローン」はROV（遠隔操作型）とAUV（自律型）の総称ですが、市販されている個人・業務向けの機体はほぼすべてROVです。日常会話では「水中ドローン＝ROV」と考えて問題ありません。

Q. おすすめの水中ドローンを教えてください

A. 用途と予算で選ぶのがベストです。

趣味・体験用（〜10万円）：CHASING DORY
副業・小規模業務（10〜40万円）：CHASING GLADIUS MINI S / FIFISH V6
本格業務（40万円〜）：CHASING M2 S / FIFISH V6 EXPERT

初めての方はまずレンタルで試してから購入を検討することをおすすめします。

Q. 水中ドローンの大手メーカーはどこですか？

A. 国内外で主要なメーカーは複数あります。

CHASING（チェイシング）：中国・幅広いラインナップ。エントリーから業務用まで
QYSEA（FIFISH）：中国・産業用途での信頼性が高い
FullDepth（フルデプス）：国産・業務特化型。日本語サポートが充実
日本水中ドローン協会：機体販売ではなく資格・普及啓発の団体

Q. 水中ドローンの将来性はありますか？

A. 非常に高いと見られています。

国内市場は2020〜2025年で約3倍に成長する予測で、インフラ老朽化・漁業の担い手不足・洋上風力発電の拡大という複数の追い風が吹いています。空撮ドローンは競合が増えていますが、水中ドローンの専門オペレーターはまだ少なく、今が参入のチャンスです。

Q. 水中ドローンのレンタル費用はいくらですか？

A. 機種によって異なりますが、1日数万円が目安です。

FIFISH V6 EXPERTなどの業務用機体は1日3〜10万円程度でレンタル可能なサービスがあります。「ドローンレンタルネット」などで検索すると複数の業者が見つかります。購入前のお試しや単発案件に活用するのがおすすめです。

Q. 水中ドローンの操縦は難しいですか？

A. 空撮ドローンより直感的で、初心者でも扱いやすい機体が多いです。

多くの市販機は3軸以上の姿勢制御が自動で行われるため、操縦者は前後左右の移動と深度調整に集中するだけで安定した映像を撮影できます。ケーブルでつながっているため紛失・流失のリスクも少なく安心です。ただし、流れのある水域や視界が悪い環境での作業は経験が必要です。

Q. 水中ドローンの規制はありますか？

A. 機体そのものへの規制は少ないですが、使用場所ごとにルールがあります。

場所	関係する法律・規制
港湾・海域	港則法・海上交通安全法
河川・ダム	河川法・施設管理規則
漁業権のある海域	漁業法
国立公園内の水域	自然公園法
海外製機体の無線通信	電波法（技適）

使用前に対象エリアの管轄機関へ必ず確認することを強くおすすめします。

Q. 水中ドローンのメンテナンスはどうすればいいですか？

A. 使用後の洗浄と防水シールの定期確認が基本です。

海水使用後は必ず真水で十分に洗浄する（塩分の除去が最重要）
Oリング（防水シール）は消耗品。定期的に状態を確認・交換する
保管は乾燥した冷暗所で。ケーブルは丸めて保管する

海水環境での使用は淡水より腐食リスクが高く、洗浄を怠ると機体寿命が大幅に短くなります。業務利用の場合はメーカーまたは代理店のメンテナンスパッケージの活用を検討してください。

まとめ：水中ドローンはドローンビジネスの新フロンティア

本記事で解説した水中ドローンの5つのポイントをおさらいします：

#	ポイント	内容
1	水中ドローンとは	水中を潜航して撮影・調査・点検を行う小型無人機（ROV・AUV）
2	種類の違い	ROV（有線）が個人・企業向けの主流。AUVは研究・防衛向け
3	市場規模	2025年度に国内62億円規模へ。インフラ・漁業・洋上風力が牽引
4	活用事例	インフラ点検・漁業・海洋調査・救助・映像制作と多岐にわたる
5	資格・ビジネス	法的資格不要。民間資格でビジネス信頼性UP。副業・独立チャンスあり